「Ｑ1.0（キューワン）住宅」とは、一般社団法人　新木造住宅技術研究協議会（新住協）で提唱された「超省エネの高断熱高気密住宅」のことです。

　高断熱高気密住宅の良さは、家全体で温度差の少ないことです。つまり、今までのように個室暖房ではなく、全室暖房を前提とする必要がありますが、 その前提で関西など断熱基準” 6地域” での冬季の暖房消費量を計算すると、「次世代省エネルギー基準」で建てた住宅でも、個室暖房の場合より2倍の暖房エネルギーが必要であることがわかりました。これでは必ずしも省エネ住宅とは言えなくなってしまいます。（下グラフ参照）

※点線グラフ＝部分間欠暖房時の推定灯油使用量、棒グラフ＝次世代省エネ基準住宅での灯油使用量

　この問題に取り組むために、「次世代省エネ基準の暖房消費量を、1／2～1／4に削減しよう」と設定したのが「Ｑ1.0住宅」です。北海道の高断熱住宅の暖房エネルギーを、1／2以下にしようとすると、おおむねＱ値が1.0になることから「Ｑ1.0住宅」と名づけられました。ただし本州の場合、次世代基準は北海道と比べて緩やかなので、「Ｑ1.0住宅」としての暖房消費量の削減目標を1／3～1／4に設定しています。 このときのＱ値は、必ずしも「1.0」ではありません。

　暖房エネルギーを1／4にするために、断熱を4倍にする必要はありません。人間や電化製品が出す熱や、窓から入る太陽熱も利用できますので、これら「内部取得熱」を住宅の「熱損失」から引いた分が、必要な暖房エネルギーなのです。暖房エネルギーは住宅の建設地の暖房度日数（寒さの量）、日射量、住宅の断熱性能、窓の大きさ、サッシガラスの種類によって変動します。新住協では、それらをより簡単に計算できるプログラム「Qpex」を制作し、多くの会員が高断熱高気密の家づくりに活用しています。

　「Ｑ1.0住宅」では、力まかせに熱損失を減らすのではなく、さまざまな手法をバランス良く使い、かつローコストな手法で暖房エネルギーの削減を図ります。

　｢新在来木造構法｣とは、「一般社団法人　新木造住宅技術研究協議会」（通称：新住協）が提供する工法です。

　様々な住宅の工法がある中で、日本住宅の中心は軸組工法による在来木造住宅です。従来の在来木造住宅は、断熱材を増やしても効果がないばかりか、結露のため土台や柱が腐るという問題を抱えた住宅が多発しました。

　その問題を研究した室蘭工業大学の鎌田紀彦名誉教授が、「気流止め」と「気密・防湿シート」を使って、「壁の中で結露せず」「断熱材の性能が100％発揮される構造」として開発された充填断熱（内断熱）工法が、｢新在来木造工構法｣です。30年以上前、この工法で建てられた住宅がはじめて「高断熱高気密住宅」と名づけられました。

　「新在来木造工構法｣は、寒さの厳しい北海道や東北では、ローコストで高性能な断熱・気密の施工方法として、当たり前のように行われています。施工難易度の高さなど、まだまだ改良の余地が残されていますが、私たちは、新住協の会員としてこの構法を用いながら、次世代省エネ基準を超える高断熱高気密住宅を提案していきたいと考えています。

　断熱方式は、大きく分けて２つあります。外壁側に発砲樹脂系の断熱材を張り付ける「外断熱」と壁の中に断熱材（グラスウール、ロックウール、セルロースファイバー等）を入れ込む「充填断熱」です。最近の書籍やＣＭでは「外断熱」が一番いいというような風潮になっているようですが、「外断熱」は｢充填断熱｣に比べて、

　① 施工コストが割高である。

　② 火災時、断熱材の延焼の危険性がある。

などの問題があることが指摘されています。(以下コラム参照)

　「充填断熱」にも「外断熱」にも一長一短があります。「Ｑ1.0住宅」を目指す場合、外壁に関しては「充填＋付加断熱（外断熱）」を採用せざるをえなくなりますが、付加断熱には発砲樹脂系断熱材だけでなく、グラスウール系の断熱材も使用可能です。要は、工法によって優劣がきまるのではなく、コスト、性能、安全性、施工の観点から、適材適所の断熱工法を選択すれば良いのです。

　どちらにしろ、施工に関しては高い技術が要求されるのはまちがいありません。住宅性能が高くなる分、より高い施工精度が要求されますので、それに応えることのできる工務店に依頼するべきでしょう。

　まず大切なのは、窓などから入ってくる大量の日差しを、できるかぎり遮蔽することです。カーテンなど窓の内側に設置するものは、あまり効果がありません。外部で日差しを遮蔽するものとして、「オーニング」、「ルーバー」、「ブラインド」などいろいろありますが、簡単に設置できるものとして、簾（すだれ）や葦簀（よしず）は、通風の面から考えてもすぐれものです。

　夕方から夜間、早朝にかけて外気温は下がってきますが、人間や電化製品からも結構大きな熱が出ていますので、家の中は冷房をかけずにはいられない状態です。

　しかし、外より中の温度が高くて軽いということは、住宅の上下に窓を開ければ、上昇気流が発生するということです。つまり、家の中に風を作りだすのです。風のない熱帯夜でも、1階から2階へ上下方向の通風を図ることによって、夜のうちに家の温度を下げることができるのです。

　家が暑くなるのは、室内に日射を無防備に入れたり、通風・換気などの排熱をしないからで、これらをしっかり考慮して設計をすれば、高断熱高気密住宅は夏でも快適なのです。

　それでもまだ暑い場合は、クーラーをちょっとつければよいのです。きちんと断熱・気密をしていれば、クーラーの効きが全然違います。大きな吹き抜けのある家なら、2階のホールにクーラーを1台設置すれば十分快適に過ごせます。

（2013年 7月 大阪府羽曳野市 Ｑ値＝1.8））

　夏場、一般の住宅では2階はかなりの暑さです。屋根の熱さが伝わり外より温度が高くなってしまいますが、上のグラフでは、日中冷房をかけていないにも関わらず、外部バルコニーで測定した温度（黄）が50℃近くある日でも、小屋裏（赤）の温度は低く抑えられ、1階リビング（青）との温度差も1～3℃程度です。

　正直なところ、関西の高断熱高気密についてはまだ過渡期であり、正解があるわけではありません。ただ、おおよその目安として「真夏日には冷房をずっとかけていないと我慢できない人」には「Ｑ値＝1.0」程度の断熱が必要だと思われます。また「真夏日でも朝晩や風が通っている時には窓を開けたい人」は「Ｑ値＝1.5～2.0以下」程度で大丈夫でしょう。

　新住協関西支部では、会員がお互いの経験やデータを共有し分析しながらノウハウを積み上げ、真摯に関西の「夏、涼しい家」を追求しています。

　「高断熱高気密」と言うように「高断熱」には「高気密」という言葉がセットになっています。 「高断熱」はわかるけど、「高気密」にするとビニールハウスみたいで何だか息苦しそう、とか、 夏には逆に蒸し暑くなるのでは？という意見も多く聞かれます。では、この「高気密」がなぜ必要なのでしょうか？「高気密」の必要性は次の2点です。

① 断熱効果を高め、冷暖房熱のロスを抑える

　冬にセーターを着ると暖かく感じますが、風が吹いたら、途端に寒くなってしまます。しかし、ダウンジャケットなら風を通さないので、暖かさが持続します。これと同じように、気密材は、隙間から室内の暖気（冷気）が外部に逃げたり、外部から入ってきたりするのを防いでいるのです。「気密性」を高めれば、断熱効果を一層高めることができ、冷暖房費を抑えることができます。

② 内部結露を防止

　冬は家の内外の温度差が大きくなり、内部結露の危険性が高まります。内部結露は木を腐らせ、カビやダニの発生原因ともなりますが、「気密化」することで室内や外部からの水蒸気を壁の内に侵入させないよう「防湿」することができますので、内部結露は起きません。

　その他にも、給気も排気も機械的に行う「第１種換気」という換気手法では、「熱交換換気」が可能です。冬場に換気すると、せっかく温めた部屋の熱が逃げて行ってしまいますが、「熱交換換気」は、室内の温かい空気と、外の冷たい空気が、熱を交換しながら給排気されます。排出される空気の熱によって、入ってくる空気を温めることができますので、省エネになります。（夏はこの逆になります。） この「熱交換換気」を効率よく行うためには、「気密化」して「計画換気」（換気経路や換気量を明確にし、コントロールすること）することが不可欠です。

　このように、「高気密」を抜きにして「高断熱」は成り立たないのです。

　「熱損失係数」のことです。内外の温度差が1℃の時に、建物から逃げる熱量を床面積で割った値で、この数値が小さいほど、「熱損失が少ない」＝「断熱性が高い」と言えます。

　平成11年に改正された日本の断熱化基準の通称です。地域区分があり、「平成25年 省エネ基準」では、算用数字1～8の地域区分に変更されました。（下記【省エネルギー基準 地域区分】参照。各地の実際の気候を考慮し、 市町村単位で分けられています。そのため、同一県内であっても地域区分が異なる場合がありますのでご注意ください。）